住宅リフォームを考える方にとって費用はネックとなるポイントだと思います。
特に、全面改装を希望される場合は、一体どのくらい費用が必要なのか気になりますよね。
そこで今回は、住宅のフルリノベーションにおいてかかる費用のパターンと減税制度について解説します。

 

●全面改装でかかる費用のパターンをご紹介！

住宅をフルリノベーションする場合、工事内容によってかかる費用は異なります。
ここでは約30坪の二階建て一軒家をリノベーションすると考え、主に4つのパターンをご紹介します。

①住宅の内部を全て解体して行う工事の場合
内部を全面解体する場合、住宅の元々の外壁は残したまま工事を行います。
費用としては大体1500万円から1800万円かかります。

②内部と外部のどちらも解体するリノベーション
この場合は外壁を含めて全て取り払うため、解体後は建物の骨組みだけが残ります。
費用相場は約1850万円から2200万円です。

③外部のみ解体する場合
これは今までとは反対に、内部を残して外壁のみ解体するフルスケルトンリノベーションと呼ばれる工事内容です。
費用の目安としてはおよそ1300万円から1700万円と言えるでしょう。

④内部の解体とサッシの交換を行う工事
外壁は残したままで、内部全面に加え、新しくサッシを交換します。
こちらの費用の目安も、外部の解体工事と同様に約1300万円から1700万円と言えます。

 

●減税制度をご紹介！

フルリノベーションをする際は減税制度を適用できる可能性があります。
続いては3つの減税制度についてご紹介します。

①住宅ローン控除
こちらは住宅ローンを10年以上組んだ際に所得税が返ってくる制度です。
年末のローン残高の約1％が10年間控除でき、一年間で最大40万円となります。
全面リノベーションされる方にはもちろんですが、新しく住まいを購入される方にもおすすめの制度です。

②ローン型減税
この場合、5年以上ローンを組むことで適応されます。
年末のローン残高の2、3％が控除可能で、期間は約5年間となります。
しかし、バリアフリー、省エネ、同居対応といった内容に関するリノベーションを行った時のみ対象となるため、注意が必要です。

③投資型減税
この制度はローンを組んでいない方でも利用できます。
控除される金額は、国土交通大臣によって定められており、リノベーション内容によって異なります。
また、住宅の資産価値が上がる工事内容のみ対象とした制度です。

 

●まとめ

今回は、住宅のフルリノベーションにおいてかかる費用のパターンと減税制度について解説しました。
リノベーションを行う際、費用の目安は工事内容の決め手となるため、実際の費用の例や適用できる減税制度は把握しておくことをおすすめします。
何かお困りのことがありましたら、弊社までお気軽にご連絡ください。