「家をフルリノベーションしたいけれど、どのくらい費用がかかるの？」
住宅リフォームを考えている方にとって費用はネックとなるポイントだと思います。
フルリノベーションは、間取りや設備だけでなく、断熱・耐震・外壁などまで工事することがあり、工事の範囲によって費用は大きく変わります。
今回は、住宅のフルリノベーションで費用を左右するポイントと、利用できる可能性のある減税制度についてご紹介します。

 

●フルリノベーションの費用は工事内容によって変わる

フルリノベーションの費用は、住宅の大きさだけで決まるものではありません。
例えば、室内を解体して間取りを大きく変更する場合は、解体費用や内装・設備工事などが必要になります。
外壁や屋根の改修、断熱性能の向上、耐震補強、窓の交換などを行う場合は、その分の費用も加わります。

特に、築年数の古い住宅では、解体してから構造部分の劣化や配管などの状態が分かることもあります。
そのため、「30坪なら○○万円」というように面積だけで費用を判断するのではなく、建物の状態と希望する工事内容を確認したうえで予算を考えることが大切です。

 

●フルリノベーションで費用が変わる主なポイントとは？

①間取りをどこまで変更するか
壁や床を解体して間取りを大きく変更する場合、解体や下地、内装などの工事が増えます。
また、柱や梁、耐力壁など構造に関わる部分は自由に変更できない場合もあるため、希望する間取りが実現できるかを事前に確認する必要があります。

②水回りをどこまで変更するか
キッチン・浴室・洗面所・トイレなどの設備を一新する場合は、設備本体だけでなく、給排水や電気などの工事も必要になります。
特にキッチンや浴室の位置を大きく移動すると、配管工事の内容によって費用が変わることがあります。

③断熱性・耐震性能はどこまで高めるか
古い住宅をフルリノベーションする場合は見た目だけでなく、断熱や耐震についても見直すことが重要です。
断熱材や窓の交換、耐震補強などを行うことで工事費は増えますが、これから長く住み続ける家だからこそ快適性や安全性まで含めて計画することが大切です。

④外壁や屋根も改修するか
室内だけでなく外壁や屋根も改修する場合、その分の工事費が必要になります。
フルリノベーションでは室内だけをきれいにするのではなく、建物全体の状態を確認して、今後必要になりそうな修繕も含めて計画すると安心です。

 

●リノベーションで利用できる減税制度！

フルリノベーションをする際は、工事内容や条件によって減税制度を利用できる場合があります。
ここでは、リノベーションに関係する主な減税制度をご紹介します。

①住宅ローン控除
住宅ローンを利用して一定の要件を満たすリノベーションを行った場合、住宅ローン控除を利用できる場合があります。
2026年現在、対象となるリフォームでは、年末の住宅ローン残高の0.7％を所得税などから控除でき、控除期間は10年間が基本です。
ただし、対象となる工事や住宅の条件、借入期間などの要件があります。
また、中古住宅を購入してリノベーションする場合など、住宅の取得とあわせて利用できるケースもあります。

②リフォーム促進税制
耐震・バリアフリー・省エネなど、一定の要件を満たすリフォームを行った場合に利用できる制度です。
住宅ローンを利用していない場合でも対象となる可能性があり、工事内容に応じて所得税の控除や固定資産税の減額を受けられる場合があります。
対象となる工事や控除額、適用条件は工事の内容によって異なるため、リノベーション前に確認しておくことが大切です。

③固定資産税の減額
一定の要件を満たすリフォームを行った場合、翌年度分の固定資産税が減額される制度があります。
対象となるのは、耐震・バリアフリー・省エネなどの一定のリフォームです。
工事内容だけでなく、住宅の築年数や床面積などの条件が設けられている場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

なお、減税制度は工事内容や住宅の条件によって利用できる制度が異なり、複数の制度を同時に利用できない場合もあります。
リノベーションの計画段階で、対象となる制度を確認しておくと安心です。

 

●まとめ

フルリノベーションの費用は、住宅の広さだけでなく、間取り変更、水まわり、断熱、耐震、外壁や屋根など、どこまで工事するかによって大きく変わります。
そのため、まずは現在の住まいの状態と希望する暮らしを整理し、必要な工事を明確にすることが大切です。
また、一定のリフォームには減税制度を利用できる場合もあるため、費用だけでなく利用できる制度についても確認しておきましょう。
カントリーガーデンでは、建物の状態やご希望の暮らし方を確認しながら、必要な工事と予算を考えたリノベーションをご提案しています。